外国人留学生に広く開放された入試です。文系・理系・芸術系・学際系など多様な分野の学習が可能です。

 私費外国人募集要

選抜日程

出願期間 2016年10月20日(木)~10月26日(水)
選抜期日 2016年12月14日(水)
合格者発表 2017年1月20日(金)

募集人員

学校教育教員養成課程 若干名

出願要件

次のすべてに該当する者

  1. 日本国籍を有しない者(日本国永住許可を得ている者を除く)
  2. 外国において、学校教育における12年の課程を修了した者及び2017年3月31日までに修了見込みの者又はこれらに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(次の各号の一に該当する者で18歳に達している者を含む)
    (1)スイス民法典に基づく財団法人である国際バカロレア事務局が授与する国際バカロレア資格を有する者
    (2)フランス共和国において大学入学資格として認められているバカロレア資格を有する者
    (3)ドイツ連邦共和国の各州において大学入学資格として認められているアビトゥア資格を有する者
  3. 出入国管理及び難民認定法において大学入学資格に支障のない在留資格を有する者及び取得できる見込みの者
  4. 日本学生支援機構が実施する「平成27年度(2015年度)第1回又は第2回日本留学試験」又は「平成28年度(2016年度)第1回又は第2回日本留学試験」で本学部が指定する教科・科目を受験した者

志望方法

3つの志望区分(文科系、理科系、芸術・保健体育系)から選択してください。選抜方法に掲示する日本留学試験指定教科・科目を受験していなければなりません。
所属するコース・専攻等の決定は、1年次春学期終了時までに本人の希望と入学後の成績等によって行います。ただし、芸術・保健体育系の志望区分では下表の専攻・専修に属します。

志望区分 教科等 所属コース・専攻・専修
芸術・保健体育系 実技検査(音楽) 初等教育コース 初等教科専攻 音楽専修
もしくは、中等教育コース 音楽専攻
実技検査(美術) 初等教育コース 初等教科専攻 図画工作専修
もしくは、中等教育コース 美術専攻
実技検査(保健体育) 初等教育コース 初等教科専攻 体育専修
もしくは、中等教育コース 保健体育専攻

※初等教育コースもしくは中等教育コースのいずれに所属するかは1年次春学期終了時までに本人の希望と入学後の成績等により決定します。

選抜方法

入学者の選抜は、次に掲げる「平成27年度(2015年度)日本留学試験」又は「平成28年度(2016年度)日本留学試験」の結果(400点)、本学部が実施する学力試験等の結果(100点)、面接(200点)及び出願書類を総合して判定します。

課程 志望区分 日本留学試験指定教科・科目 本学部の学力試験等
学校教育教員
養成課程
文科系 日本語(「読解」・「聴解・聴読解」の2領域)、総合科目、数学(コース1またはコース2)の3教科 日本語または英語
理科系 日本語(「読解」・「聴解・聴読解」の2領域)、理科(物理・化学・生物から2科目)、数学(コース1またはコース2)の3教科 数学
芸術・
保健体育系
文科系または理科系のいずれか全教科 実技検査(音楽・美術・保健体育のいずれか)

出題方針

【学科】

科目名 内容
日本語 日本語による論述問題。日本語で書かれた文章を読み、その文章について問題文の指示にしたがって、論述します。日本語作文によって文法、語彙、論理構成の能力を測ります。
数学 数学I、数学A〔全範囲〕、数学II、数学B〔(数列)と(ベクトル)〕の範囲から4題を出題します。教科書レベルの基礎的な学力をみる問題とします。
英語 英語による論述問題。英語で書かれた文章を読み、その文章について問題文の指示にしたがって、論述します。英語作文によって文法、語彙、論理構成の能力を測ります。

(注)文科系の試験教科は、日本語と英語のいずれか1教科を出願時に選択します。

【実技】

科目名 内容
音楽 共通種目と選択種目を課し、共通種目については、読譜力、音程感、リズム感など、音楽表現の基礎的能力と知識、選択種目については、音程、表現力、構成感などの観点から評価します。
美術 対象を観察し描写する基礎的な表現力などをみる内容とします。
保健体育 共通種目と選択種目を課し、共通種目では基礎的運動能力を、選択種目では基本技能と応用技能を総合的に評価する内容とします。

合格判定

  1. 学力試験科目の総合点によって、順位を決定し、合否を判定します。総合点の同点者は同順位として扱います。
  2. 本学部が指定した日本留学試験の科目のすべての成績が日本学生支援機構から提供されなかった者は、成績のいかんにかかわらず合否判定の対象にはなりません。
  3. 本学部が実施する学力試験等において、必要とする教科の一部または全部を受験しなかった者は、合否判定の対象にはなりません。