令和７(2025)年度科学研究費助成事業－科研費－（特別推進研究、基盤研究（Ｓ））の公募について（通知）
このことについて、日本学術振興会から公募要領等が公開されましたので、お知らせします。
ついては、申請の手順等は以下のとおりとなりますので、確認のうえ、申請に係る準備方よろしくお願いします。
【公募要領等】
〇公募要領及び応募書類の様式ダウンロードURL
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/02_koubo/toku_s.html
【提出方法】
公募要領を確認のうえ、研究計画調書等を作成して、科研費電子申請システムで、期限までに提出してください。
・科研費電子申請システム（ https://www-shinsei.jsps.go.jp/kaken/index.html ）
あわせて、作成した研究計画調書等ファイル（Word形式）について、メールにて以下まで提出願います。
・提出先：研究推進課研究推進係
■提出期限
令和６年６月７日（金）
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令和７(2025)年度科学研究費助成事業－科研費－（学術変革領域研究（Ａ・Ｂ）、特別研究促進費）の公募について（通知）
このことについて、日本学術振興会から公募要領等が公開されましたので、お知らせします。
ついては、申請の手順等は以下のとおりとなりますので、確認のうえ、申請に係る準備方よろしくお願いします。
【公募要領等】
〇公募要領及び応募書類の様式ダウンロードURL
https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/boshu/1351544.htm
【提出方法】
公募要領を確認のうえ、研究計画調書等を作成して、科研費電子申請システムで、期限までに提出してください。
・科研費電子申請システム（ https://www-shinsei.jsps.go.jp/kaken/index.html ）
あわせて、作成した研究計画調書等ファイル（Word形式）について、メールにて以下まで提出願います。
・提出先：研究推進課研究推進係
■提出期限
令和６年６月７日（金）
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令和６(2024)年度科学研究費助成事業－科研費－（国際共同研究加速基金（海外連携研究））の公募について（通知）
このことについて、日本学術振興会から公募要領等が公開されましたので、お知らせします。
ついては、申請の手順等は以下のとおりとなりますので、確認のうえ、申請に係る準備方よろしくお願いします。
【公募要領等】
〇公募要領及び応募書類の様式ダウンロードURL
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/35_kokusai/04_renkei/koubo.html
【提出方法】
公募要領を確認のうえ、研究計画調書等を作成して、科研費電子申請システムで、期限までに提出してください。
・科研費電子申請システム（ https://www-shinsei.jsps.go.jp/kaken/index.html ）
あわせて、作成した研究計画調書等ファイル（Word形式）について、メールにて以下まで提出願います。
・提出先：研究推進課研究推進係
【提出期限】
令和6年４月２６日（金）
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令和６(2024)年度科学研究費助成事業（研究活動スタート支援）の公募について（通知）
このことについて、日本学術振興会から公募要領等が公開されましたので、お知らせします。
ついては、申請の手順等をお知らせしますので、ご確認のうえ、申請に係る準備方よろしくお願いします。
■公募要領、様式等の入手
公募要領等は次のURLからダウンロードしてください。
https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/22_startup_support/download.html
■申請書類の提出について
公募要領を確認のうえ、研究計画調書を作成して、科研費電子申請システム（以下URL）にて、期限までに提出してください。
科研費電子申請システム：
https://www-shinsei.jsps.go.jp/kaken/index.html
※科研費電子申請システムにて申請をされた際は、以下までご連絡をお願いします。
・提出先：研究推進課研究推進係
※応募要件は以下のとおりですので、応募前にご確認ください。
＜要件＞
Ａ）令和５(2023)年９月 20 日以降に科学研究費助成事業の応募資格を得、
かつ文部科学省及び日本学術振興会が公募を行う以下の研究種目（※１）
に応募していない者
Ｂ）令和５年(2023)年度に産前産後の休暇を取得又は未就学児を養育（※２）していたため、
文部科学省及び日本学術振興会が公募を行う以下の研究種目（※１）に応募していない者
（※１）「特別研究推進」、「学術変革領域研究」、「基盤研究」、「挑戦的研究」及び「若手研究」
（※２）育児休業を取得している期間も含む。
Ａ）、Ｂ）の例示等は次のとおりですので、御参照ください
Ａ）
・令和５(2023)年９月 20 日以降に、研究機関に研究者として初めて採用された者、
民間企業や外国から研究機関の研究者として採用された者
・研究機関の教育専門職等として従事していたため、科研費の応募資格を満たしていなかったが、
令和５(2023)年９月 20 日以降に研究職に雇用換えし、科研費の応募資格を得た者
・過去に科研費の応募資格を有していたことがあるが、その後、外国の研究機関に所属していた等
の理由で科研費の応募資格を喪失しており、令和５(2023)年９月 20 日以降に再び科研費の応募
資格を得た者
Ｂ）
・令和５(2023)年度に産前産後の休暇を取得又は未就学児を養育していたため、令和５(2023)年４月
及び７月に公募が行われた科学研究費助成事業に応募できなかった者
※なお、この場合に、令和５(2023)年４月及び７月に公募が行われた科学研究費助成事業の公募期間
中に当該休暇等を取得していたかどうかは問われません。
■提出期限
令和５年４月２６日（金）
