データサイエンス学部・島田貴仁教授（応用心理学）のコメントが下記メディアに掲載されました。
メディア
読売新聞夕刊
掲載日
2026年10月14日
内容
建設会社に代理購入詐欺 病院かたり架空工事依頼
実在する医療機関などの関係者を装って建設会社に修繕工事などを持ちかけ、その後、消毒液などの代理購入を依頼して代金をだまし取る「代理購入詐欺」が各地で相次いでいることを取り上げた記事について、島田教授が犯罪学の立場からコメントしました。
記事では、福井県や滋賀県などで確認された被害事例や、犯行の手口が紹介されています。
島田教授は、消毒液などは1点あたりの単価がそれほど高くないため、大きな契約を逃さないために「とりあえず立て替えておこう」という心理に陥りやすいと指摘しています。さらに、環境犯罪学の理論に基づき、社内手続きの厳格化が必要であると述べ、担当者のみに頼らず、複数人で確認する仕組みを設けるなど、だまされることを前提に送金を未然に防ぐ機会を設けることが重要だと語っています。
記事の紹介はこちらから（読売新聞オンライン）
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総務課企画・広報室
